自己管理性に優れたRDBサーバー「SQL Anywhere(R)」の
クラウド版「SQL Anywhere OnDemand Edition」のベータ版発表

〜ISV（Independent Software Vendor:独立系ソフトウェア会社）特有の要求に応える
唯一のRDBでアプリケーションのクラウド化を強力にサポート〜

米国iAnywhere Solutions, Inc.（本社：米国カリフォルニア州ダブリン、社長：テリー・ステピアン、以下：iAnywhere）は、米国時間9月12日、ISV（Independent Software Vendor：独立系ソフトウェア会社）特有のクラウドへの要求に応える革新的な新製品を発表いたしました。

今回新しく発表された「SQL Anywhere OnDemand Edition」は、マルチテナントでホスティングされたアプリケーションのデータ管理と配備、スケールアップとスケールダウンを容易に実現したいというISVのニーズと、ISVの顧客企業から寄せられるクリティカルなデータのセキュリティ確保とガバナンスというニーズの双方を満たす唯一のRDBです。

SQL Anywhere OnDemand Editionは、SQL Anywhere本来の特長である自己管理性をクラウド上でも大きく活かし、さらにクラウドのためのツールや機能を充実させるという実用的なアプローチにより、顧客企業のデータを他のテナントから独立した状態で保つことが可能なため、ISVがアプリケーションをクラウドに移行する際に妥協しなければならないと思われているセキュリティと独立性を保持することが可能です。

「クラウドモデルが成熟するとともに、ISVが抱える独特な問題を解決する革新的な製品をお客様に提供する非常に大きな機会がテクノロジー企業には生まれています。その一つがこのSQL Anywhere OnDemand Editionであると言えるでしょう。SQL Anywhere OnDemand Editionは、ISVがクラウドに移行する際に直面する問題に対処し、市場におけるギャップを埋めながら、この革新を継続していく製品になるでしょう」と、IDCのリサーチ担当副社長Carl Olofson氏は述べています。

今日のISVは、特定のクラウドベンダーに限定されない、パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドのいずれにも対応できる能力を必要としています。オンプレミス（自社運用）用のアプリケーションを提供してきた多くのISVは、過去に販売したアプリケーションのメンテナンスを考慮しなければならない一方で、複雑な開発をすることなく獲得できる新しい顧客を求めています。SQL Anywhere OnDemand Editionは特定のホスティングサービスあるいはデータ管理アーキテクチャに限定するものではないため、ISV自身が顧客企業向けにホスティングサービスを提供し、個々の顧客企業のニーズに応えることのできるプライベートな配備オプションを利用したクラウドベースのアプリケーションや、パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドをミックスしたクラウドアプリケーションを開発することができます。

「我々のアプリケーションは1993年からSQL Anywhereの技術に支えられていますが、ISVとしての我々の独特のニーズをとてもよく理解していただいています。SQL Anywhere OnDemand Editionでもそれは継承していただけると思っています」と米大手エネルギー会社へガスや電気などのメーター検針管理システムを提供するNeptune Technology GroupのプリンシパルエンジニアであるDarren Sulfridge氏は述べています。

ソフトウェアおよびシステムエンジニアリングのディレクターであるJonathan Greisz氏は、「我々のアプリケーションをクラウド化するプロジェクトが現在いくつか進行中ですが、SQL Anywhere OnDemand Editionはこのロードマップにまさにピッタリです」と述べています。

iAnywhereの社長であるTerry Stepienは、「ISVは、彼らの法人顧客からオンプレミスのソリューションの柔軟さとセキュリティを失わずに、『オンデマンド』アプリケーションの便利さを享受したいと強く要求を受けています。SQL AnywhereのOnDemand Editionは、業界でも非常に独特な製品で、ISVの顧客が求めるセキュリティとガバナンスが実現できるとともに、ISVに対してはシンプルな管理を約束し、プライベートクラウドとパブリッククラウドのフレキシブルなアーキテクチャを利用してISVの全社サービス停止期間を最大限に防ぐことができます」と言っています。

■　SQL Anywhere 12の主な新機能および強化点は以下のとおりです：

1) エラスティックデータプロビジョニング

• コンピューターのリソースをオンデマンドでスケールアップ、スケールダウン
• テナント間のコンピューティングリソースを共有化し、スケールの経済性を実現
• テナントデータは、他のテナントからファイルレベルで独立

2) テナントスケーラビリティー

• 何千ものテナントに拡大する「Web スケール」アプリケーションのための設計
  

3) アトミックテナントデータベース

• 各データベースは個別に取り扱うことで、個々の顧客に応じたカスタマイズ、バックアップソリューション、顧客へのダイレクトアクセスが可能
• データベースは、把握可能な場所に格納。他への移動を制限可能

4) マルチテナントセキュリティ

• ユーザーのパーミッションや認証はデータベースごとに個別に取り扱い
• テナントごとの暗号化
• システム内の他のテナントから独立した内蔵型（self-contained）データストレージ

5) フルリレーショナルデータベース

• 何百万もの配備実績あるSQL Anywhereのリレーショナルデータベーステクノロジー
• SQLとリレーショナルデータモデルの包括的サポート

6) クラウドマネジメントツール

• 何千ものデータベース、何百ものサーバー、複数のソフトウェアのバージョンとスキーマを管理するISVのニーズに応える設計

■　SQL Anywhere OnDemand Edition ベータプログラム

SQL Anywhere OnDemand Edition、コードネーム「Fuji (富士)」は30日以内にダウンロード可能になる予定です。SQL Anywhere OnDemand Edition のベータプログラムの登録は可能です。
製品版の米国での正式リリースは、今年度末の予定です（日本でのリリーススケジュールは検討中です）。SQL Anywhere OnDemand Editionの詳細およびダウンロードについては、こちらをご参照ください。

今回のアナウンスは、9月12日から16日にかけてネバダ州ラスベガスで行われるSAP TechEd 2011と併設のSybase のイベントTechWaveで発表されました。

###

アイエニウェア・ソリューションズ株式会社について
アイエニウェア・ソリューションズ株式会社は、アプリケーションのパフォーマンス、信頼性、運用効率性の向上を実現する、軽量で堅牢なデータベース 「SQL Anywhere」のパッケージソフトや機器組み込みのためのOEM供給をはじめ、保険・介護・流通・物流を中心とする各業界向けに通信環境に左右されない、柔軟なモバイルエンタープライズソリューションを提供しています。
●　アイエニウェア・ソリューションズ株式会社　　ホームページ: http://www.ianywhere.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】

アイエニウェア・ソリューションズ株式会社 営業推進室　担当　伊藤　沢　
TEL: 03-5544-6400　 E-mail:　Sawa.Ito@ianywhere.com

ヒル アンド ノウルトン ジャパン株式会社 担当: 南宮　祥子　
Tel: 03-4520-5812（直通）　 E-mail:　shoko.nangu@hillandknowlton.co.jp

特記事項 この文書に含まれる歴史的事実以外の記載は、U.S. Private Securities Litigation Reform Act of 1995に規定された将来の予測に基づく表明です。当社に関して使用された「見込む」、「確信する」、「期待される」、「推定する」、「意図する」、「可能性がある」、「予定である」、「予想される」、「予測される」および同様の表現は、このような将来の予測に基づく表明を示すためのものです。当社は予測に基づくいかなる表明についても、公的に更新、もしくは変更するいかなる義務も負いません。予測に基づく表明には、実際の結果と予想を大きく異ならせるようなさまざまなリスクや不確定性が含まれています。当社の将来の業績に影響する可能性のある要因については、最新版の年次報告書(Form 20-F)を含む、SAPが米国証券取引委員会(SEC)に提出した資料に詳細に記載されています。予測に基づくこれらの表明は、それぞれの日付においてのみ有効な表明であり、過度な信頼を置かないよう読者の方々にお願いいたします。

＊iAnywhere、iAnywhere Solutions、SQL Anywhereは米国法人iAnywhere Solutions, Inc.または米国法人Sybase, Inc.の米国、日本その他の国における登録商標、商標、またはサービスマークです。 記載されているその他の企業名や製品名は、該当、関連する各社の商号、商標の場合があります。